地球環境への影響を考慮し、よりサステナブルな暮らしが求められる昨今、「LCCM住宅」が注目を集めています。
しかし、LCCM住宅という名称は聞いたことがあっても、具体的なメリットやデメリットなど、詳細がわからずに困っている方も多いでしょう。
そこで今回は、LCCM住宅について、似た意味を持つZEH住宅と比較しながら、メリットやデメリットなどを詳しく解説していきます。
また、LCCM住宅とZEH住宅それぞれで使える補助金についてもご紹介するので、ぜひ参考にしてください。
LCCM住宅とは？
LCCM住宅とは、ライフサイクル全体を通して、CO2のトータル収支をマイナスにする、環境に配慮した省エネ住宅のことです。なお、LCCMは「ライフ・サイクル・カーボン・マイナス（Life Cycle Carbon Minus）」の略称を表しています。
ここで言うライフサイクルとは、具体的に言うと家を建て、住んで、そして取り壊すまでの一連の流れのことです。
これらの過程では必ずCO2が排出されますが、LCCM住宅ではそれらの排出量を最小化します。
また、太陽光発電などによって、排出するCO2以上のエネルギーを創出し、住宅で使用する全体のCO2収支をマイナスにします。そのことによって、地球環境への影響を抑えられるのです。
LCCM住宅とZEH住宅の違い
LCCM住宅と同様、地球環境に優しい住宅にZEH住宅（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）があります。
ZEH住宅では、住宅の断熱性能を高めたり、再生可能エネルギーを創出したりして、年間のエネルギー消費をゼロ以下に抑えることが目指されます。
LCCM住宅とZEH住宅の違いは、建築前や建築後の廃棄時まで考慮しているかどうかです。
ZEH住宅が暮らしの中でのエネルギー消費のみを問題にしているのに対し、LCCM住宅では、建設時や廃棄時のCO2削減も視野に入れています。
そのため、LCCM住宅は、ZEH住宅よりも高いレベルの省エネ住宅と言ってよいでしょう。
LCCM住宅を建てるメリット
LCCM住宅を建てると、環境にとって、そして住宅のオーナーにとっても、多くのメリットがあります。
ここでは、LCCM住宅を建てることで得られる代表的なメリットを、3つ厳選してご紹介します。
メリット① 環境に優しい
LCCM住宅を建てる1つ目のメリットは、環境に優しい暮らしができる点です。
先述の通り、LCCM住宅は建築から解体に至るまで、すべての過程でのCO2排出量を抑制します。
そのため、従来の住宅に比べて環境への負荷を最小限に抑えられ、地球に優しいサステナブルな暮らしが実現できるでしょう。
メリット② 1年を通して快適に過ごせる
LCCM住宅を建てるメリットの2つ目は、1年を通して快適に過ごせる点です。
LCCM住宅は断熱性や気密性が高いため、過度に空調を利かせなくても、夏は涼しく冬は暖かい環境で暮らしを送れます。
また、LCCM住宅では、部屋ごとの温度差も少なくなります。そのため、たとえば浴室と脱衣所の室温差で体調不良になる「ヒートショック」などの危険性が軽減でき、より安心して過ごせるでしょう。
メリット③ ランニングコストを抑えられる
LCCM住宅は、従来の住宅に比べてランニングコストが抑えられる点も、大きなメリットだといえます。
LCCM住宅では、屋根に太陽光パネルを設置して電気を自家発電し、電気代を大きく節約できます。また、余った電気は電力会社に売電することで、収益化することも可能です。
また、前述の通り断熱性と気密性に優れた構造のため、冷暖房にかかる光熱費も安く抑えられます。
その結果、LCCM住宅で暮らすことで、家計の圧迫を低減させることが期待できます。
LCCM住宅を建てるデメリット
以上のように、LCCM住宅にはメリットが多くありますが、それと同時に気をつけるべきデメリットもあります。LCCM住宅を建ててから後悔しないよう、あらかじめデメリットの詳細を理解しておくことが大切です。
ここでは、LCCM住宅の代表的なデメリットを3つ確認していきましょう。
デメリット① 初期費用が高い
LCCM住宅では、CO2排出量を抑えるために、太陽光発電や断熱材などの設備への初期投資がある程度必要です。そのため、通常の住宅に比べて、一般的に建築にかかる初期費用が高くなる点がデメリットとして挙げられます。
しかし、先述の通りLCCM住宅は、住んでいる間のランニングコストは安くなります。そのため、初期費用の時点では高く感じられても、長い目で見ればお得になるとも考えられます。
また、後述するLCCM住宅の補助金を活用すれば、初期費用を抑えることも可能です。
デメリット② 外観や間取りのデザインが制限される
LCCM住宅は、外観や間取りのデザインが制限されやすい点も、デメリットとして考えられます。
LCCM住宅では、自家発電のため、屋根に太陽光パネルを積む必要があります。その際、発電効率を重視してパネルの数や向きを決めなければならず、希望のファサードにできない可能性があります。
また、最新の給湯器や蓄電池などを設置するため、自由に間取りが決められないことも考えられます。
このような制限のある中で、おしゃれで満足度の高いLCCM住宅に仕上げられるかどうかは、施工業者の腕次第です。
そのため、希望のデザインが実現できるかどうかについては、事前に業者と入念に打ち合わせすることが重要だといえます。
デメリット③ LCCM住宅に対応している業者が少ない
LCCM住宅のデメリットとして、対応している業者が少ない点も挙げられます。
LCCMの概念自体は10年以上前から存在していますが、LCCM住宅の建設が一般的になったのはここ数年のことです。
その結果、まだLCCM住宅に対応できていない業者も多く、希望しても断られてしまうケースもあります。
そのため、LCCM住宅を建てたい場合は、工事を依頼するハウスメーカーや工務店がLCCM住宅に対応しているかどうか、事前に確認することが大切です。
なお、兵庫県を中心に数多くの木の家を手掛ける「大工産」は、LCCM住宅の建築に対応しています。
大工産の建てる木の家は、構造躯体から外壁などに至るまで、多くの部分を天然の木材で制作します。そのため、木材本来の調温・調湿効果によって、家の中が1年中快適な状態に保たれます。
LCCM住宅で利用できる補助金と必要な条件
日本では現在、2050年のカーボンニュートラルを実現させるために、住宅の省エネ化を強く推進しています。そのため、CO2排出量を最小化できるLCCM住宅については、国が補助金制度を用意しています。
ここでは、2023年現在、LCCM住宅の建築で利用できる2種類の補助金と、支給されるために必要な条件について、詳しく確認していきます。
なお、こちらでご紹介する情報は2023年までの実績になるので、実際にご利用を検討されている方は、各ホームページなどでご確認をお願いします。
参考：国土交通省「ＺＥＨ、ＬＣＣＭ住宅関連事業（補助金）について」
LCCMの補助金① LCCM住宅整備推進事業
「LCCM住宅整備推進事業」は、住宅の脱炭素化を推進するために、国土交通省が実施している補助金制度です。
この補助金を利用するためには、「強化外皮基準を満たす」「再生可能エネルギーを導入する」など、全9種類の要件を満たす必要があります。
各要件を満たしたLCCM住宅は、設計費と工事の掛かり増し費用の合計額の1/2を、一戸あたり最大140万円まで補助してもらえます。
出典：「LCCM住宅整備推進事業 概要」
LCCMの補助金② サステナブル建築物等先導事業 （省CO2先導型）
「サステナブル建築物等先導事業 （省CO2先導型）」は、省エネ・省CO2を目指す先導的な技術の普及のため、国土交通省が主体となって実施している補助金制度です。
募集部門が全部で4種類あり、そのうち「LCCM低層共同住宅部門」が、LCCM住宅を対象とした補助金として設定されています。
この補助金を利用するためには、「強化外皮基準を満たす」「ライフサイクルCO2の評価結果が0以下」などの基準を満たしている必要があります。
要件を満たした住宅は、１戸あたり最大75万円の補助を受けられます。
LCCM住宅に補助金は併用できる？
LCCM住宅を建てるにあたって、初期費用を抑えるために、複数の補助金を併用したいと考える方も多いでしょう。
しかし、国による住宅への補助金は、原則として2つ以上の併用が禁止されています。そのため、上記でご紹介した「LCCM住宅整備推進事業」と「サステナブル建築物等先導事業 （省CO2先導型）」は、併用ができません。
ただし、国の補助金と地方自治体の補助金であれば、併用できる可能性もあります。
この場合、制度によって併用できるかどうかが変わってくるので、各自治体のホームページやお電話などで、事前に詳細を確認しておきましょう。
参考：
ＬＣＣＭ住宅整備推進事業 令和５年度＜交付申請等に関するＱ＆Ａ＞｜LCCM住宅整備推進事業実施支援室
サステナブル建築物等先導事業（省ＣＯ２先導型）令和５年度（第１回）＜提案募集に関するＱ＆Ａ＞｜国立研究開発法人 建築研究所
LCCM住宅の補助金はいつもらえる？
LCCM住宅を建てる際、利用した補助金がいつもらえるかが気になる方も多いでしょう。
LCCM住宅の補助金は、「LCCM住宅整備推進事業」と「サステナブル建築物等先導事業 （省CO2先導型）」いずれの場合も、まず施工業者が補助事業実績報告書を国土交通省に提出します。
その後、所定の審査や現地調査などが行われた後に支払いが確定し、施工業者から施主に費用が還元されます。
簡単に言うと、LCCM住宅の補助金が施主の元に届くのは、工事が完了した後だということです。そのため、着工前の時点では補助金を受け取れないことは、事前に理解しておきましょう。
参考：
令和５年度募集の申請から補助金受領までの流れ｜LCCM住宅整備推進事業実施支援室
令和４年度（第２回）サステナブル建築物等先導事業（省ＣＯ２先導型）募集要領【Ver.2】P.19｜国立研究開発法人 建築研究所
【2023年】ZEH住宅で利用できる補助金と必要な条件
最後に、LCCM住宅と関連の深いZEH住宅において、利用できる補助金の種類と、必要な条件について確認していきます。
こちらの場合も、前述のLCCM住宅の補助金と同様、ご紹介する情報は2023年までの実績になります。そのため、実際にご利用を検討されている方は、各ホームページなどで詳細のご確認をお願いします。
ZEHの補助金① こどもエコすまい支援事業
「こどもエコすまい支援事業」は、高い省エネ性能（ZEHレベル）を持つ住宅を新築で建てたり、リフォームしたりする際に利用できる補助金制度です。
この制度を利用するためには、申請者が子育て世帯、または若者夫婦世帯であることが条件です。以下がそれぞれの定義となります。
- 子育て世帯：申請時点において、子どもが18歳未満の世帯
- 若者夫婦世帯：申請時点において、夫婦のいずれかが39歳以下である世帯
補助額の上限は、新築の場合は一戸あたり100万円までです。また、リフォームの場合は、内容に応じて5万～60万円が補助されます。
出典：「こどもエコすまい支援事業 事業概要」
ZEHの補助金② ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業
「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業（ZEH支援事業）は、名前の通りZEHを満たす住宅を新築することを支援する補助金制度です。
対象となるZEH住宅は段階的に定められていて、ZEH・Nearly ZEH・ZEH Orientedのいずれかが満たされた住宅は、一戸あたり55万円が補助されます。
また、より高いZEH基準であるZEH+・Nearly ZEH+を満たしている住宅の場合は、100万円の補助が受けられます。
出典：「ZEH補助金について」
ZEHの補助金③ 地域型住宅グリーン化事業
「地域型住宅グリーン化事業」は、地域における木造住宅の生産を促進するため、地域材を用いた木造のZEH住宅を支援する補助金制度です。
建材に地域材が使われていることに加え、外皮の高断熱化や設備の高効率化などの要件が満たされていれば、一戸あたり最大140万円まで補助金が支給されます。
出典：「地域型住宅グリーン化事業」
まとめ
今回は、LCCM住宅について、ZEH住宅との違いや建てるメリット、利用できる補助金などについて、詳しく確認してきました。
LCCM住宅は地球環境に優しく、サステナブルな暮らしを実現できるため、年々人気が高まっています。また、国が補助金によって支援しているので、有効活用すれば、初期費用を抑えて建築できるでしょう。
大工産では、地球環境に優しい天然素材を使ったLCCM住宅を手掛けています。
兵庫県内でLCCM住宅を建てようか検討している方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
株式会社大工産は、兵庫県加古川市に本社のある地域密着の工務店です。
良質な木材だけを用い、夏は「さっぱり」、冬は「しっとり」、年中快適に過ごす事の出来る住み良い家づくりを得意としております。
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住宅に関する情報
林野庁：「木材・木造建築物関係のハンドブック」の情報
林野庁：「木材利用の促進について」の情報
国土交通省：「住宅・建築」の情報
国土交通省：「和の住まいの推進」の情報
国土交通省：「木造住宅・建築物の振興施策」の情報
国土交通省：「建築物省エネ法」の情報
経済産業省：「脱炭素社会に向けた住宅・建築物における省エネ対策等のあり方・進め方」の情報
国土交通省：「住宅ローン減税」の情報
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